転職と退職はどっちが先？転職先を決めてから辞めるべきか徹底解説

「転職と退職は、どっちを先にした方がいい？」

「次の仕事を決めてから辞めるべき？それとも、先に退職してから転職活動しても大丈夫？」

「今の会社がつらくて早く辞めたい。でも、次の仕事が決まっていない状態で辞めるのも怖い……」

転職を考え始めたとき、多くの人が迷うのが「転職活動と退職の順番」です。

結論からいうと、金銭面を重視するなら、基本的には次の順番が安心です。

現在の給与を受け取りながら転職活動できるため、転職先がなかなか決まらなくても、生活費への不安を抑えやすいからです。

ただし、すべての人に「転職先を決めてから辞める」のが正解とは限りません。

• 残業が多くて求人を見る時間すらない
• 平日の面接へ行けない
• 休日も疲れ切っている
• 今の職場にいること自体が大きな負担になっている

このような場合は、先に退職してから転職活動する方法もあります。

さらに、実は「転職先が決まるまで働く」「今すぐ辞める」の二択だけではありません。

先に退職日を決め、退職までの期間や有給消化中に転職活動するという中間の方法もあります。

この記事では、転職と退職のどちらを先にすべきか迷っている人に向けて、3つの進め方を比較しながら分かりやすく解説します。

結論｜基本は「転職活動→内定→退職」の順番がおすすめ

転職と退職の順番には、大きく分けて次の3パターンがあります。

特別な事情がなく、現在の仕事を続けながら転職活動できるのであれば、まずは在職中に転職活動を始める方法が無難です。

一方で、「転職先が決まるまで絶対に辞めてはいけない」と考える必要もありません。

大切なのは、一般論だけで決めるのではなく、現在の仕事を続けられる状態なのか、退職後に生活できる資金があるのか、転職活動する時間を確保できるのかを考えることです。

「転職先が決まっていない状態で会社を辞めても本当に大丈夫？」と不安な方は、転職先が決まっていない状態で辞めるときの準備と注意点も確認しておきましょう。

転職先を決めてから退職するメリット

収入が途切れにくい

在職中に転職活動する最大のメリットは、現在の給与を受け取りながら次の会社を探せることです。

転職活動は、必ずしも予定どおり進むとは限りません。

• 希望条件に合う求人が見つからない
• 書類選考が通らない
• 面接の日程が合わない
• 最終面接まで進んでも不採用になる

こうしたことが続いても、在職中であれば毎月の給与があります。

先に退職した場合と比べて、生活費のために急いで転職先を決めなければならない状況になりにくいのがメリットです。

転職先を妥協しにくい

退職後に貯金が減ってくると、最初は慎重に会社を選んでいた人でも、

「条件は少しくらい悪くてもいいから、早く働かないと……」

と焦ることがあります。

在職中なら、

• 給与が低すぎる
• 休日が少ない
• 仕事内容が希望と違う
• 勤務地が遠すぎる
• 残業が多すぎる

と感じる会社へ無理に転職する必要はありません。

内定が出ても、自分の希望に合わなければ転職活動を続けられます。

現在の会社と他社を比較できる

転職活動を始めて求人を見ると、現在の会社について客観的に考えられるようになることがあります。

たとえば、

• 今の会社より給与が高い求人が多い
• 同じ仕事内容でも年間休日が多い会社がある
• 今の経験を活かせる別職種がある

と気づく場合があります。

反対に、求人を調べた結果、現在の会社の条件が思っていたほど悪くないと分かることもあります。

退職前であれば、転職するか、現在の会社へ残るかを比較して判断できます。

「まずは今の会社と他社の条件を比較してみたい」という方は、20代・30代・40代向けの転職サービスおすすめ5選も参考にしてください。

転職先を決めてから辞めるデメリット

仕事と転職活動を両立しなければならない

在職中の転職活動では、普段の仕事に加えて、

• 求人を探す
• 履歴書を作る
• 職務経歴書を作る
• 企業研究をする
• 面接対策をする
• 実際に面接を受ける

必要があります。

毎日長時間働いている人にとっては、かなり大きな負担になります。

平日の面接へ行きにくい

企業によっては、平日の日中に面接が行われます。

その場合、有給休暇や半休などを利用して日程を調整する必要が出てくることがあります。

休みを取りにくい職場では、応募したくても面接へ行けないという問題が起こる可能性があります。

仕事で疲れて転職活動が進まないことがある

「今日こそ求人を探そう」

と思っていても、仕事から帰ったら疲れ切って何もできないことがあります。

その状態が続き、

「転職したいと思って半年経ったのに、まだ1社も応募していない」

となってしまう人もいます。

在職中の転職活動が現実的に難しい場合は、退職を先にする方法も含めて考えた方がよいでしょう。

仕事と転職活動の両立で疲れ切っている方は、転職活動がしんどいときの対処法と頑張りすぎない進め方も参考にしてください。

退職を先にしてから転職活動するメリット

転職活動に使える時間が増える

会社を辞めれば、それまで勤務や通勤に使っていた時間を転職活動へ使えます。

たとえば、

• 午前中に求人を探す
• 午後に面接を受ける
• 夜に応募書類を修正する

といったスケジュールを組みやすくなります。

平日の面接へ対応しやすい

現在の勤務時間を気にする必要がなくなるため、企業から提示された面接日程へ対応しやすくなります。

複数企業の選考を同時に進めたい場合にも動きやすいでしょう。

次の仕事についてじっくり考えられる

現在の仕事が忙しすぎると、

「とにかく今の会社を辞めたい」

という気持ちだけが強くなり、次に何をしたいのかまで考えられなくなることがあります。

一度仕事から離れることで、

• 前職の何が嫌だったのか
• 次の会社では何を重視するのか
• どんな仕事なら続けられそうか
• これまでの経験を何に活かせそうか

を整理しやすくなります。

退職を先にするデメリット｜一番注意したいのはお金

給与収入がなくなる

会社を辞めると、それまで毎月受け取っていた給与がなくなります。

しかし、退職しても、

• 家賃
• 食費
• 水道光熱費
• 通信費
• 保険料
• 交通費
• 税金などの支払い

がすべてなくなるわけではありません。

転職活動が長引けば、その分だけ貯金を使う期間も長くなります。

貯金が減ると転職先を焦って決める可能性がある

たとえば、毎月の生活に15万円必要な人が、貯金50万円で退職したとします。

単純計算では数か月分の生活費がありますが、転職活動が予定より長引けば、少しずつ余裕がなくなっていきます。

さらに、普段の生活費以外の支出が発生することもあります。

貯金が減って焦ってくると、

「仕事内容は微妙だけど、内定が出たからここに決めよう」

と、会社選びを妥協してしまう可能性があります。

退職を先にするなら貯金はいくら必要？

必要な金額は、毎月の生活費や家族構成などによって異なります。

そのため、

「〇万円あれば絶対に大丈夫」

という一律の基準で考えるのではなく、まず自分が1か月生活するために必要な金額を計算しましょう。

まず毎月の支出を確認する

• 家賃・住宅ローン
• 食費
• 水道光熱費
• 通信費
• 保険
• 交通費
• その他の固定費

たとえば毎月15万円必要なら、

をひとつの目安として考えられます。

ただし、「1か月くらいで転職先が決まるだろう」と楽観的に考えすぎるのは避けた方がよいでしょう。

求人探しから応募、面接、内定まで時間がかかる可能性もあります。

退職後に先に転職活動する場合は、予定より長引いても生活できるかを考えておくことが重要です。

おすすめは「転職か退職か」の二択ではない｜第三の方法もある

ここまで読むと、

「転職先が決まるまで今の会社に残るか、今すぐ辞めるかの二択なの？」

と思うかもしれません。

しかし、その中間の方法もあります。

それが、先に退職意思を伝えて退職日を決め、その退職日までの期間に転職活動を進める方法です。

たとえば、次のように進めます。

1. 会社へ退職意思を伝える
2. 退職日を決める
3. 引き継ぎを進める
4. 同時に求人へ応募する
5. 面接を受ける
6. 退職する
7. 新しい会社へ入社する

この方法なら、

「いつ辞められるか分からない」

という状態から抜けつつ、退職日までは給与を受け取りながら転職活動できます。

「退職日は自分で決めていいの？会社に決められるの？」と疑問に感じている方は、退職日は誰が決めるのか、希望日に辞めるためのポイントも確認してください。

有給消化期間に転職活動する方法もある

退職前に有給休暇が残っている場合は、退職日や引き継ぎを調整したうえで、有給消化期間に転職活動を進める方法もあります。

有給消化期間であれば、平日に面接へ行きやすくなります。

在職中と退職後の中間のような方法として検討できるでしょう。

ただし、有給休暇の残日数や退職までのスケジュールは人によって違います。

退職日から逆算し、引き継ぎ・有給消化・転職活動の予定を整理しておきましょう。

有給をまとめて消化しながら転職活動を進めたい方は、退職日から逆算して有給を消化するスケジュールも確認しておきましょう。

転職先が決まってから退職する場合の正しい順番

在職中に転職活動をする場合は、次の順番で進めると整理しやすくなります。

1. 求人を探す
2. 応募する
3. 面接を受ける
4. 内定を受ける
5. 労働条件を確認する
6. 入社可能時期を相談する
7. 現在の会社へ退職意思を伝える
8. 退職日・引き継ぎ・有給消化を調整する

内定が出ても、すぐ退職届を出さない

内定が出ると、すぐ現在の会社へ退職を伝えたくなるかもしれません。

しかし、その前に転職先から提示された条件を確認しましょう。

特に確認したいのは、

• 給与
• 雇用形態
• 勤務地
• 勤務時間
• 休日
• 仕事内容
• 試用期間
• 入社日

などです。

求人票を見たときの認識と、実際に提示された条件に違いがないか確認します。

入社可能時期を転職先と相談する

現在在職中であれば、退職手続きや引き継ぎが必要になる場合があります。

そのため、退職日が確定していない段階で、無理な入社日を約束しないことが重要です。

転職先には、

「現在在職中のため、退職手続きを考えると〇月頃の入社を予定しています」

など、現実的な時期を相談しましょう。

現在の会社へ退職意思を伝える

転職先の条件と入社時期に納得できたら、現在の会社へ退職意思を伝えます。

その後、

• 退職日
• 最終出勤日
• 引き継ぎ
• 有給休暇
• 会社から借りている物の返却
• 退職時に必要な書類

などを確認しましょう。

転職先への入社前に困らないためにも、退職時に会社から受け取る書類は確認しておきましょう。退職時に必要な書類5つと会社への請求方法もあわせて確認してください。

退職してから転職活動すると不利になる？

「次の仕事を決めずに退職すると、転職で不利になるのでは？」

と心配する人もいるでしょう。

先に退職したという事実だけで、一律に不採用になると決まっているわけではありません。

ただし、面接で、

「なぜ転職先を決める前に退職したのですか？」

「退職してから現在まで何をしていましたか？」

と聞かれる可能性はあります。

そのため、

• なぜ先に退職したのか
• 退職後に何をしていたのか
• 現在どのような軸で転職活動しているのか

を説明できるようにしておきましょう。

「なぜ転職先を決めずに辞めたの？」と聞かれた場合の回答例

面接で説明するときは、

の順番で話すと整理しやすくなります。

仕事が忙しく転職活動できなかった場合

前職では勤務時間の関係から十分な転職活動の時間を確保することが難しく、退職後に今後のキャリアを整理して転職活動へ集中することを選びました。現在は、これまでの経験を活かせる仕事を軸に応募しています。

キャリアを見直したかった場合

今後のキャリアを改めて考えたいと思い、退職後にこれまでの経験や希望する働き方を整理する期間を取りました。現在は、自分の経験を活かせる企業を中心に転職活動しています。

職場環境が合わなかった場合

前職では働き方や職場環境について長期的に勤務することが難しいと判断し、退職しました。退職後に次の会社で重視する条件を整理し、現在は仕事内容と働き方の両方を確認しながら転職活動を進めています。

一度休養した場合

退職後は一定期間休養を取り、その後、転職活動を開始しました。現在は長く働ける環境を重視して応募しています。

大切なのは、事実と違う理由を作らないことです。

実際の退職理由や退職後の過ごし方を整理したうえで、「これからどう働きたいのか」まで説明できるようにしておきましょう。

転職先を決めてから退職した方がいい人

次のような人は、できれば在職中に転職活動を進める方が安心です。

• 退職後の生活資金が少ない人
• 家賃や住宅ローンなど毎月の固定費が大きい人
• 現在の仕事をあと数か月は続けられる人
• 転職先の給与や休日などを妥協したくない人
• 在職中でも面接時間を確保できる人

特に貯金が少ない状態で先に退職すると、「早く次の会社を決めなければ」という焦りが生まれやすくなります。

現在の給与を受け取りながら転職活動できるのであれば、そのメリットは大きいでしょう。

退職を先にしてもいい人

反対に、次のような人は退職を先にする方法も検討できます。

• 残業が多く転職活動する時間を作れない人
• 有給や半休を取りづらく面接へ行けない人
• 現在の仕事を続ける負担が大きい人
• 退職後に生活できる資金を確保している人
• 希望する業界や職種がある程度決まっている人

ただし、完全に無計画な状態で辞めるのはおすすめできません。

退職前に少なくとも、

• どのような求人があるか
• 自分の経験で応募できそうか
• 希望する給与水準の求人があるか
• 毎月いくら生活費が必要か

くらいは確認しておくと、退職後に動きやすくなります。

「退職するかどうか以前に、転職活動を何から始めればいいのか分からない」という方は、転職したいときに最初にやることから整理してみましょう。

今の会社が限界なら転職より退職を先にしてもいい？

今の仕事を続けること自体が大きな負担になっている場合は、

「転職先が決まるまで絶対に働き続けなければならない」

と一律に考える必要はありません。

仕事の負担が大きい状態では、求人を探したり、応募書類を作ったり、面接対策をしたりする余裕がなくなることがあります。

その場合は、退職だけではなく、

• 休職
• 上司や人事への相談
• 社内の相談窓口
• 公的な相談窓口

なども含めて、自分の状況に合う方法を考えましょう。

「転職活動ができないほどつらいのに、内定が出るまで耐える」という順番が、すべての人に適しているわけではありません。

もし「転職と退職の順番を考える余裕もないほど、今の仕事がつらい」という状態なら、仕事でメンタルが限界に近いときのサインと対処法も確認してください。

転職と退職どっちが先？30秒チェック

まだ迷っている場合は、次の5つを確認してみてください。

「今の仕事をまだ続けられる」「貯金が少ない」「面接時間を確保できる」という人は、在職中の転職活動が向いています。

反対に、「今の仕事を続けるのが難しい」「転職活動する時間がない」「退職後に生活できる資金がある」という人は、退職を先にする方法も検討できます。

転職と退職の順番についてよくある質問

転職と退職はどっちが先ですか？

金銭面を重視するのであれば、基本的には在職中に転職活動を始め、内定後に労働条件を確認してから退職する流れが安心です。

ただし、仕事を続けることが大きな負担になっている場合などは、退職を先にする方法もあります。

次の仕事が決まっていないのに辞めてもいいですか？

次の仕事が決まっていない状態でも、退職すること自体は可能です。

ただし、契約社員など期間の定めがある労働契約では、契約期間の途中で自由に退職できるとは限りません。有期労働契約の場合は、契約期間や契約内容などを確認しておきましょう。

また、退職後の生活費や今後の行動を考えずに辞めるのではなく、退職後にどの程度の期間生活できるのか、いつから転職活動を始めるのかを事前に考えておくことが大切です。

退職してから転職すると不利ですか？

先に退職したという事実だけで、一律に不採用になると決まっているわけではありません。

面接で聞かれた場合に、なぜ先に退職したのか、退職後に何をしていたのかを説明できるようにしておきましょう。

内定が出たらすぐ退職を伝えていいですか？

退職を伝える前に、転職先から提示された給与・勤務地・勤務時間・仕事内容・休日・入社日などを確認しておく方が安心です。

条件に納得したうえで、入社可能時期を相談し、現在の会社の退職手続きを進めましょう。

内定先は入社日を待ってくれますか？

企業によって異なります。

在職中であることを早めに伝え、退職手続きや引き継ぎに必要な期間を考えたうえで、現実的な入社可能時期を相談しましょう。

働きながら転職活動する時間がありません

まずは面接日程の調整やオンライン面接などを利用できないか確認します。

それでも時間を確保できない場合は、退職日を先に決める方法や、退職してから集中して転職活動する方法も検討できます。

まとめ｜基本は転職活動が先。ただし状況によって退職先行もあり

転職と退職のどちらを先にするか迷っている場合、基本的には、

1. 在職中に転職活動を始める
2. 内定をもらう
3. 労働条件を確認する
4. 入社可能時期を相談する
5. 現在の会社へ退職意思を伝える
6. 退職日・引き継ぎ・有給消化を調整する
7. 退職後に新しい会社へ入社する

という順番が金銭面では安心しやすいでしょう。

一方で、

• 残業が多く転職活動する時間がない
• 有給休暇を取りづらく面接へ行けない
• 仕事を続けること自体が大きな負担になっている

という場合は、退職を先にすることも選択肢です。

また、

「転職先が決まるまで働く」

か、

「今すぐ会社を辞める」

かの二択だけではありません。

先に退職日を決め、退職までの期間や有給消化中に転職活動を進める方法もあります。

最後に確認してほしいのは、次の5つです。

• 現在の仕事をあとどれくらい続けられるか
• 退職後の生活費を確保できているか
• 在職中に転職活動する時間があるか
• 次にやりたい仕事がある程度決まっているか
• 今の仕事による負担がどの程度なのか

「転職と退職は絶対にどちらが先」と決めつける必要はありません。

自分が生活に困らず、焦って次の会社を選ばずに済む順番を選ぶことが大切です。